評定平均４．５点（５点満点中）
事業再生の中でも昨今特に、実効性・重要性が増している
「中小企業再生支援協議会」を活用したスキームをお伝えします

法人の約７割は赤字という状況が続いています。
顧問先が破産する前に、
会計事務所としてはどのような提案をすべきなのでしょうか。
借入さえカットできれば・・・
良い事業内容・技術・バリューを持っている！
という顧問先も多いかと思います。

税理士が事業再生を学ぶ３つの理由

事業再生には、様々な手続や手法が存在しますが、
病気の治療と同じで、適切な時期に適切な対策を講じる必要があります。
どういう事案でどのような手続を行えばいいのか？
かかる費用は？時間は？
そもそも事業再生には、どんな手続きがあるのか？？
税理士・会計事務所が知っておくべき事業再生を
事業再生専門弁護士が解説します！

事業再生の基礎的な知識を含め、
スケジュールを交えながら幅広く説明

本DVDでは、事業再生の基礎的な知識はもちろん
・「法的手続」と「私的手続」では処置がどう変わってくるのか
・それぞれの手法のメリットデメリット
・最近実効性と重要性が増している
　中小企業再生支援協議会を活用した事業再生の手法
上記を実際の案件のスケジュールを交えながら幅広く説明していきます。

中小企業再生支援協議会を活用した
事業再生スキーム

事業再生も時代とともに有効な手法が変化しており、
近年は、中小企業庁管轄の中小企業再生支援協議会を主導としたガイドライン等が整備され、
中小企業再生支援協議会を活用した事業再生スキームを適用した方が有効であることが多くなりました。

・なぜ税理士が事業再生を学ぶのか疑問に思っている
・事業再生の手続きには具体的にどういうスキームがあり得るのか体系的に知りたい
・中小企業再生支援協議会はよく聞くけど具体的にどう活用すればいいかわからない
・困っている顧問先を救う手立てをぜひ知りたい

という方は、ぜひご覧になっていただきたいと思います。

１社でも多く顧問先を救うことによって、
技術の承継・従業員の雇用継続を実現することができるのが
会計事務所です。

ぜひ、ご購入ください！