税理士・会計事務所が頻出する貸倒損失の税務判断、もしくは 税務調査対応をするにあたっては、個別事例を知りたいわけでも、 （原則から外れる）例外を知りたいわけではないわけです。

知りたいのは「貸倒損失を計上しても税務調査で否認されない方法」であり、
「否認指摘された場合に、適正に反論する論拠」なのです。

一方で、本解説テキストも実務に即した内容のみに絞ったとはいえ、 約５万字と薄めの専門書程度の文字数になっており・・・
本動画では、解説テキストを単に要約した内容ではなく、

・枝葉を省いて実務の幹を真に理解する
・貸倒通達を別角度から違いを解説
・（あえて）解説テキストに書かなかった重要論点

を取り上げています。

専門書などを読んでいると、
「結局損金になるの？」
「いつ計上できるの？」
「例外が多すぎて結論が明確にならない」
「曖昧な表現が多くてどう判断すればいいかわからない」
という結果に陥りがちです。

これも専門書自体が悪いのではありません。 どうしても、前提事実が相違すれば結論は変わりますし、
ましてや貸倒損失の場合は、実務指針を通達９－６－１～９－６－３のみに規定しているわけですから、通達の解説に終始してしまうのも当然なのです。

昨年８月、大阪国税局管内の税理士会で研修講師として登壇した際に、受講者であるＯＢ税理士からも

「調査官が貸倒損失を認める【本当の基準】はまさにこれ！」
「なぜ今まで債務免除をしてこなかったのか反省している」
（できないケースが多いと思い込んでいた）

と感想をいただいた内容です。

「解説テキスト」とともに「本動画」を見ていただくことで、貸倒損失の本質が理解できるようになるのみならず、専門書などで「債務者が個人の場合の貸倒損失がほぼ解説されない理由」なども知ることができますので、ぜひご覧ください。